カードローンの申し込み時の審査で、嘘がバレたらどうなる?

MENU

カードローンの申し込み時の審査で、嘘をついたらバレてしまう?

カードローンの申し込みで絶対にしてはいけないのが嘘を付くことです。
審査に通りたいがために年収を水増ししたり、他社借入があるにも関わらず無しと申告したりする方が少なからずいます。
本人の意図しない記入ミスであってもウソの申告として扱われますので、申し込みの際はよく確認することが大切です。

 

嘘の申告はかなりの確率でバレます。
虚偽の申告をしなければ何の問題もありませんが、どうして嘘がバレるのか仕組みを知りたいという方も多いかと思います。
ここでは銀行や消費者金融がどのようにしてウソを見抜いているのか解説します。

 

まず年収や勤続年数は収入証明書の提出すれば直ぐにウソと分かります。
正確な数字が記載されているわけですから当然ですよね。
しかし収入証明書は申込金額によっては提出不要となりますので、バレない可能性も考えられます。
申し込みの際は勤務している会社の情報も申告しますので、その会社の情報を元に申込者のおおよその年収を算出することが可能です。
あまりにも収入が食い違いがあると判断した場合は申込金額にかかわらず収入証明書の提出が求められます。
また収入証明書は契約後も提出することがありますので、その際にウソと判明すれば減額若しくは利用停止となります。

 

また無職にもかかわらずさも会社勤務しているかのように装っても無駄です。
審査では必ず勤務先へ在籍確認電話を行ないますので、申込者が申告した会社に勤務しているかどうかは直ぐに分かってしまいます。

 

年収や勤務先の情報の他に多いウソがローンの利用履歴です。
信用情報ともいわれており個人のローンやクレジットカードの利用履歴は、指定信用情報機関にて管理保持されています。
例えばA社にローン契約の申込をしてきた消費者がB社から借入れをしているにも関わらず、他社借入なしと申告したとします。
A社はこの消費者の申告をそのまま信じて審査を進めることは絶対にありません。
A社は指定信用情報機関を通して申し込みを行った消費者の信用情報を確認を行ないます。
これにより消費者がどの業者から借入れをしていて今現在いくらの借入残高があるのか、返済遅延を行っていないかなどローンやクレジットのあらゆる情報を知ることが出来るのです。

 

上記のB社は消費者が申し込みしたことや契約したこと、いくらの限度額を設定したのか等それらの情報を信用情報機関に逐一報告する義務があります。
これにより正確な情報がきちんと記録として残されているので、消費者がいくら嘘をついてもいとも簡単にバレル仕組みになっているのです。

 

因みに信用情報機関に加盟しないと貸金業を営むことが出来ません。
逆を言えば信用情報機関に加盟していない業者は正規の貸金業者ではないといえます。
中には悪質な貸し付けを行う業者もいますから、不安という方は申込み先の金融機関がきちんと信用情報機関に加盟しているか調べてからお金を借りるようにしましょう。

 

審査に通りたいという気持ちは分かりますが、嘘をついてまで借入するようなことは絶対にしないことです。
業者に迷惑をかけることは勿論ですが、返済能力に見合わない金額を融資してもらっても自分が苦しむだけです。
無理のない利用ができるために審査があるのですから、嘘をついてしまっては意味がありません。
審査でウソと判明すれば即座に審査落ちとなりますので、申告は正直に行ないましょう。

アイフル

カードローン,審査,嘘


カードローン,審査,嘘

即日融資は平日14時までに契約完了が条件

審査結果によっては希望に沿えないこともあり